日本IPのハリウッド映画化／フィロソフィア藤村氏とソニー・ピクチャーズが語る日本映画・IPの成功とその要因

公開日: 2026/06/09

第79回カンヌ国際映画祭では数多くの日本作品が上映され、併設マーケット「マルシェ・ドゥ・フィルム（以降、マルシェ）」でも日本が「カントリーオブオナー（Country of Honour：COH）」として大きく打ち出されました。COHは5月13日のオープニング・ナイトから5月18日まで開催され、日本に関するパネル、ピッチセッション、ネットワーキングの場が数多く組まれ、日本映画・エンタメ産業面での発信が集中的に行われました。本稿から第6回にわたり、COHのイベントをピックアップし、「日本からのメッセージ」と題してエンタメ産業の展望を考えます。
※本記事で触れられている内容は2026年5月時点の情報です。

• ハリウッドのプラットフォームに乗ることがもたらす飛躍——藤村哲也氏のパネル
• 「世界最大のIP埋蔵量」——成功の要因と今後の見込み
• ハリウッドはなぜ日本IPに注目するのか——ソニーのパニッチ氏が挙げた4つの理由

マルシェで開催されたパネルやプレゼンテーションの内容は、日本映画・アニメ・IPの強さ、可能性、そして未来に向けた挑戦など多岐にわたります。すべて「海外展開に関する取り組み」について語られたものですが、その構造は様々です。「日本からのメッセージ」では、マルシェで行われた数あるカンファレンスのなかから一部を抜粋し、以下の構成でまとめていきます。

■ 「カンヌ映画祭2026レポート 日本からのメッセージ」
1. 日本IPのハリウッド映画化／フィロソフィア藤村氏とソニー・ピクチャーズが語る日本映画・IPの成功とその要因
2. 日本アニメの持つ可能性、『鬼滅の刃』大成功に見るCrunchyroll×ソニー・ピクチャーズの統合戦略と東映アニメーションらの挑戦
3. 政府の役割と実写映画の新たな挑戦
4. 海外展開の二つの道とこれからの展望／ハリウッド映画化と、日本が自ら作り届ける挑戦

第1弾となる本稿では日本IPの成功とその要因を整理します。フィロソフィアの藤村哲也氏が示した、ハリウッドによる日本IPの映画化の可能性と構造的強み、さらにはソニー・ピクチャーズのサンフォード・パニッチ氏が語った日本IPに注目する理由をお伝えします。

ハリウッドのプラットフォームに乗ることがもたらす飛躍——藤村哲也氏のパネル

Netflix実写版『ONE PIECE』のエグゼクティブプロデューサーを務めるなど、日本コンテンツの海外展開事例を多く作ってきた、フィロソフィア株式会社の藤村哲也代表取締役社長。「カントリーオブオナー」のキーノートスピーカーとして、5月16日の “The Future of Japanese IP in Global Adaptations”に登壇し、ハリウッドでの日本IPの拡大と、さらなる可能性について語りました。

データが示す日本IPの存在感

藤村氏は映画産業における構造的な変化と日本IPのパワーを、データとともに提示しました。

• 全世界興収TOP30におけるIPベース作品の比率は、1970〜90年代の10〜20%から現在は8割超に拡大
• 2024年の全世界興収TOP10はすべてIPベース。8位『ゴジラ』、10位『ソニック・ザ・ヘッジホッグ』と日本IPから2本ランクイン
• 2025年の全世界興収TOP10では『F1』を除きすべてがIP原作。1位は中国アニメ『ナタ 魔童の大暴れ』、7位に『劇場版「鬼滅の刃」無限城編 第一章 猗窩座再来』

併せて、ソニー・インタラクティブエンタテインメント、任天堂、バンダイナムコ、セガ、コナミ、スクウェア・エニックス、カプコン、フロム・ソフトウェア各社のゲームを原作とするハリウッド実写化プロジェクトを網羅的に提示。「発表されているものは全体の一部です。おそらく2〜3倍は契約されています」とさらなる広がりを示唆しました。（同氏がマーベル・スタジオ創業者のアヴィ・アラッド氏と共同で進める『ゼルダの伝説』ハリウッド実写版は、2027年4月にソニー・ピクチャーズ配給で全世界劇場公開予定）

製作費の規模とIP価値の増幅

日本IPがハリウッドの映画プロジェクトに関わるメリットとして、藤村氏は2つの「特権」を示しました。

1つは製作費です。過去10年の日本IPハリウッド映画化作品（『攻殻機動隊』『ポケモン』『バイオハザード』『スーパーマリオ』『ゴジラ』『ソニック・ザ・ヘッジホッグ』など）の製作費は平均1億ドルを超えています。「1本1本の規模が大きいことで、製作本数以上の存在感を示せます」と語りました。

2つ目はIP価値の増幅です。「ハリウッドシステムによる大規模予算映画の世界的ヒットは、莫大な宣伝費を使うがゆえに、IPに巨大な価値をもたらします」とし、『ゴジラ』がハリウッド実写映画化を契機に世界のメガIPの一つに育っていった例を紹介しました。

「世界最大のIP埋蔵量」——成功の要因と今後の見込み

ここまでの成功はなぜ実現したのか、そしてこれからどこまで伸びる余地があるのか。藤村氏は、日本がIPの宝庫である構造的理由として3点を挙げました。

• 1. 世界最大のマンガ・アニメ大国：マンガ雑誌は世界で唯一のビジネスモデルで、日本には多数の定期刊行マンガ雑誌がある。マンガからのアニメ化という独自サイクルと、世界一のアニメーションスタジオ数を誇る。
• 2. グローバルプラットフォームによる世界配信：Netflix、Crunchyroll、ディズニープラスなどが日本アニメを積極的に買い付け、世界に届けている。
• 3. 世界有数のゲーム大国：ゲーム売上TOP10企業の1位にソニー、4位に任天堂がランクイン。実写映像化に適した優れた作品が多い。

マンガ市場の今後については、Grand View Researchの調査を引用し、2033年に約438億ドル（現在の約4倍）への成長が見込まれると予測。成長ドライバーとして「アプリ配信の伸びしろ」「海賊版市場のアプリ取り込みによる正規化」の2点を挙げました。

日本IPの可能性を示す「Greenfield」

同氏は講演の終盤で「グリーンフィールド（Greenfield）」という言葉を使いました。これは、新たに参入できる余地が大きいということです。藤村氏は『百円の恋』の中国リメイク『YOLO 百元の恋』が興収34.6億元（約734億円）を記録し、2024年の中国興行第1位を獲得した事例を挙げました。そのうえで「『ONE PIECE』のような大ヒットIPの権利を取得すれば誰でも成功するのではありません。日本には有名でなくとも素晴らしいストーリー・キャラクターが山ほどあります」として、裾野の広いチャレンジを呼びかけました。

パネルの結びとして「日本IP映像化の産業構造は大きく変わろうとしています。グローバルにそのチャンスが広がり、世界の隅々まで映像を届けることが可能になりました。世界中の人々が国と言語を超えて心を潤ませる素晴らしいストーリー・魅力的なキャラクターを求めています。世界最大の埋蔵量を誇る日本IPには素晴らしい未来が待っており、そのパワーにより、実写、アニメ、舞台、音楽で、世界に通用するコンテンツを作っていく国だと信じています」と熱く語りました。

ハリウッドはなぜ日本IPに注目するのか——ソニーのパニッチ氏が挙げた4つの理由

5月14日のパネル“The Global Impact of Japanese Intellectual Property（モデレーター：エンタメ社会学者・中山淳雄氏）”には、ソニー・ピクチャーズ モーション ピクチャー グループプレジデントのサンフォード・パニッチ氏（Sanford Panitch：President, Sony Pictures Entertainment Motion Picture Group）が登壇し、ハリウッドのコンテンツ製作者の立場から、日本IPに注目する背景を多面的に語りました。

1. 日本IP自体のグローバル成長

パニッチ氏は、ソニーの日本IPへの注力は「日本企業だから」ではなく、日本IP自体がグローバルに成長していることが動機だと言います。そして、同社がコロンビア・ピクチャーズ、トライスター ピクチャーズ、ソニー・ピクチャーズ アニメーションなど映画事業の全レーベルに、日本コンテンツを意識的に組み込む方針を確立していると説明。さらに、アニプレックスとの協業深化や、ゲーム部門のソニー・インタラクティブエンタテインメントと連携したIPアダプテーションで実績を積み上げてきたことを示しました。

2. アジア市場におけるハリウッドの地位低下

かつてハリウッド作品は日本興行の約7割を占めていましたが、いまや7〜8割を国内作品が占めるまでに逆転しました。韓国、東南アジアも大半がローカル作品で、インドは約9割、最も極端な例は中国だといいます。アジアで通用するハリウッド作品はマーベル作品ぐらいになった、というのがパニッチ氏の見立てです。

ソニーは「ハリウッド+ローカルの両輪」を掲げて各地のローカル映画に投資しており、その投資は新進フィルムメーカーをハリウッドへ引き上げるパイプラインにもなります。韓国はパク・チャヌク監督、ポン・ジュノ監督の作品への投資を実現し、日本のクリエイターにも今後投資予定だと語りました（現在山崎貴監督の初ハリウッド作品『Grandgear』を製作中）。

3. 文化の断片化とファンダムの深化

「インターネットやTikTok誕生以前は文化が中心へ収斂していましたが、今は徹底した断片化（フラグメンテーション）が進み、サブカルチャーが極端に深化しました」と指摘。その中で特にアニメ周辺のサブカルチャーが異常な成長を遂げたと述べました。Crunchyrollの有料会員は、2021年の500万人から約5年で7倍増の2100万人に拡大しています。オリジナル作品で好成績をあげにくい時代だからこそ、世界中で価値を持つアニメのファンダムを背景として、IPの価値が極端に高騰しているのです。

4. 開かれたパートナーシップ

「日本のIP権利者はグローバルパートナーシップに対してオープンではない」という思い込みは誤りで、実際には市場は開かれているとパニッチ氏は強調しました。そして、パートナーシップで重要なのはディール戦略だけでなく、原作者と創造的に組むことであると主張しました。ソニーはハリウッドの脚本家をマンガ原作者に直接引き合わせる取り組みを進めており、「ハリウッドの脚本家が原作のファンシップを理解しなければ映画は機能しない」という認識を共有しました。

同氏は、ソニーの事例ではないものの、Netflix実写版『ONE PIECE』を「最も純粋なアダプテーション」の例として挙げ、深いIP理解と真の創造的パートナーシップがあったと評価しました。また、クリストファー・ノーラン、ジョン・ファヴロー、スティーブン・スピルバーグ、J・J・エイブラムス、ジェームズ・ガンといった大物監督が日本アニメを引用していることにも触れ、「マーベル・スタジオのケヴィン・ファイギ氏が原作コミックブックのファンであったように、いまや業界に本物の『マンガ・アニメのスーパーファン』が存在するようになりました」と締めくくりました。

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• ＜カンヌ映画祭2026レポート 日本からのメッセージ＞
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